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上司に辞職を伝えるタイミング・話し方

まず仕事を辞める上で、やらなければければいけないのが、「上司に辞職を伝える」ことです。

ただ、いつでもどこでも伝えていいわけではありません。辞職がスムーズに進めたいなら、ベストのタイミングと場所を選びましょう。

上司に切り出すタイミングと場所

自分の中で、辞職する意思が固まれば、上司に辞職の意 思を伝えなければいけません。ただ、タイミングや場所によってはあしらわれたり、止められたりしてしまうこともあります。

スムーズに報告を進めるのなら、上司と話し合いがしやすいタイミングや時間を狙わなければいけません。そのために、

• ・時期
• ・時間
• ・場所

以上の3つは事前に自分の中で、決めておきましょう。

まずは時期から。辞職を伝える時期は1〜2ヶ月前が最適です。法律では2週間前に退職を申し出れば辞められるのですが、業務の引き継ぎ、関係者への挨拶、有給の消化を行うのなら、1〜2ヶ月前がベストです。

そして、上司に切り出す時間は、朝か業務終了後にしましょう。昼間など忙しい時間帯だと「今は忙しいから」と話を逸らされるかもしれません。確実に辞職の意思を聞いてもらうために、上司が暇になる時間を狙いましょう。

最後に決めるのは「場所」です。辞職を伝えるのなら、ひと目につきにくい場所が望ましいです。もし誰かに聞かれてしまうと、噂を立てられるかもしれません。まだまだ、日本では転職や辞職に良いイメージを持っている人は少ないです。

噂が回ってしまえば、他の社員らがあなたを見る目線や残りの仕事にも影響が出てしまったり、不本意な憶測を流されることもあります。

最後くらい穏便に済ませたい、と考えているのならひと目につかない場所で、ひっそりと辞職を伝えましょう。

上司への伝え方で注意すべき事

ベストなタイミングと場所で、上司に辞職を切り出せたとしても、スムーズに話が運ばないかもしれません。

タイミングと場所も大事ですが、それと同じように「どう伝えるのか」も重要なのです。上司への伝え方で注意点は以下の2点です。

・遠回しで辞意を伝えない

辞職に後ろめたさがあると、つい遠回しに伝えてしまうかもしれません。

しかし、それでは上司に本当に辞職する意思があるのか伝わらないです。

さらに、辞職の意思が固まっていないとみられ、丸め込まれたり、日を改めることになる可能性もあります。

辞意を伝えるなら、「ハッキリ」と言いましょう。たとえば、上司を呼び出す時は「ご相談が・・・」と弱気に行くのではなく、「お話があります」と言い、辞める旨を端的にハッキリ言った方が、上司もスムーズに受け止めてくれます。

・会社への不満は飲み込む

辞職を伝えた際、必ず理由を聞かれます。この時、たとえ会社への不満で辞職するにしても、そこはグッと飲み込みましょう。

会社への不満を漏らすと、後々トラブルが起きてしまう可能性もあります。穏便に辞職したいのなら、変な波風を立てない方が無難。そこで、辞職には「個人的な理由」を言いましょう。たとえば、

「自分のキャリアを考えた結果、将来的にこういう仕事がしたい」

「やりたいことに特化した会社にチャレンジしたい」

など、自分の追い求めているものを実現するには、今の会社じゃ難しいことを伝えれば、上司に納得してもらいやすくなります。この時ポイントなのは、「前向き」であることです。後ろ向きな理由だと、引き止められてしまうかもしれません。前向きな理由を用意しておき、引き止めづらい雰囲気にしてスムーズに辞職を進めましょう。

また、辞める理由として「一身上の都合」もよくありますが、これはあまりおすすめしません。理由が不明確であるため納得されづらく、追求される可能性も高いからです。追求された時のために、別の理由を用意しておくのなら、最初から個人的な理由を説明する方が、端的に話が終わるでしょう。

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上司がよく言う辞めさせないためのセリフ

会社としては、退職は避けたいものです。上記したようにタイミング、時間、伝え方に注意したとしても、上司に引き止められることはよくあります。

早く辞めたいのに、これでは話が頓挫してしまいます。だからといって強気に出てもトラブルになり、もっと泥沼になるかもしれません。

ただ、上司がよく言う辞めさせないためのセリフにはパターンがあります。これに対して冷静に対応すれば、穏便にやり過ごせるでしょう。スムーズに辞職を進めたい、ことを荒立てたくない、という方はぜひ参考にしてください。

後任者の不在・人手不足

辞職を止める時、上司から人手不足や後任者の不在を理由に引き下げるよう交渉してくることがあります。たしかに、あなたにも抱えてる仕事があるため、途中で抜けるなら後任者に引き継がなければいけません。

それに、あなたが辞めれば人が足りず、仕事が回らない可能性もあります。

しかし、それはあなたの責任ではなく、人での確保ができなかった会社の責任です。また、抱えている仕事の後任者を見つけるのも会社の仕事です。あなたは引き継ぎのための資料やノウハウを文書化するなどの対応だけで十分です。なので、後任者の不在・人手不足を言われても、責任を感じず、やることはやってスパッと辞めましょう。

給与・待遇改善

引き止めるために、給与や待遇改善を提案してくることがあります。一見、良い提案に見えますが、そんな簡単に待遇や給料を改善できるのなら、最初からやっているはずです。絶対とは言えませんが、口先だけだと思ったほうがいいでしょう。

もし辞職を取り下げても、その後、うまいように言いくるめられて、給料や待遇が変わらないということも考えられます。ただ、こういう話が出ると心が揺れてしまう気持ちもわかります。なので、個人的な理由で辞めることを伝えるのです。

辞める理由が給料や待遇以外だとわかれば、そもそもこのような提案を避けられるからです。

今の会社から本当に辞めたいのなら、建前でもお金が理由ではないと上司に思い込ませるようにしましょう。

情に訴える

辞職を伝えた後、会社の同期や上司から情に訴えられることがあります。「ここで頑張ろう」とか「一緒にやっていこう」とか、心に響くような言葉をかけられるかもしれません。

そこまで言われると、「もう少し頑張ってみようかな」と思うこともあります。ただ、一旦考えてみてください。同期や上司はあなたの希望や将来を保障してくれるわけではありません。

あなたの人生は「あなた自身」が決めるのです。情に流されて嫌な職場に残るよりも、自分の決断を信じて貫いた方が、後々後悔しないのではないでしょうか。

人格否定

辞めることを伝えると、上司から「どこに行ってやっていけない」、「また辞めることになる」など、人格否定をされる場合があります。

ですが、このような言葉を真に受けなくて大丈夫です。あなたが合わなかったのは今の会社であって、次の職場はまだわかりません。

そもそも上司は他の仕事を渡り歩いてきた方なのでしょうか。こういった人格否定は、

「はいはい、そうですか」

と受け流しても大丈夫です。そういう言葉に耳を貸さず、自信を持って辞めましょう。

法的措置

「辞める場合、法的処置も辞さない」

と脅してくることもあります。基本的に横領など法に触れていない限り、個人を訴えられません。ただ仕事を辞めることが法に触れるわけがありません。

法的処置と聞くと、過去に何かやってしまったのだろうかと不安になってしまいますが、特にやましいことがないのであれば、心配しなくて大丈夫です。

無視して辞職の準備を進めましょう。

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仕事は辞める権利がある。

辞めたい意思を伝えても、「何ヶ月までは辞めさせない」などと無理やり会社にいさせようとすることもあります。ただでさえ辞めたいのに、一体いつまでこの会社にいればいいんだ、いつ別の環境で再スタートができるんだ、とフラストレーションが溜まってしまいますよね。そんな状態でモチベーション高く仕事なんてできません。

安心してください。仕事を辞めるのは、労働者の当然の権利なので、無理に仕事を続けなくていいんです。

会社の許可がなくても仕事はやめられる

辞める意思を伝えたのに、会社が許可してくれないと悩んでいる方。ご安心ください。会社の許可がなくても仕事は辞められます。

会社と雇用契約を結ぶ際、就業規則の中に「辞職」に関する項目があります。ここに則って手続きをすれば、許可なしでも退職が可能です。

また、ブラック企業の場合、就業規則に則っていても認めようとしないこともあります。その時は「民法第628条」に従って辞められるのです。

民法では退職を申し出てから14日経過すると、雇用関係が終了するよう規定されています。それ踏まえた上で、民法第628条は、雇用契約期間が決められている場合、病気や家庭の事情などやむを得ない事情があれば、雇用期間内での退職を認める、というものです。

なので、雇用契約期間内であっても辞められるのです。ただし、場合によっては損害賠償が請求されることがあるため、辞める理由は明確に伝えるようにしましょう。

退職願と退職届けの違い

上記したような就業規則や民法を利用する前に、辞めさせてくれないブラック企業には退職届を渡しましょう。

退職するには「退職願」か「退職届」を出して意思を表明するのが一般的です。これらの違いは、

・退職願

上司に渡した後でも、退職を撤回できるのが退職願。

・退職届

退職に対する強い意思を表しており、提出後は退職の撤回ができないのが退職届

どうしても辞めたい、最悪強行手段をとっても辞めたい、と考えてなら退職届で退職の強い意思を伝えましょう。

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ブラック企業に訴えられても大丈夫

ブラック企業を辞める時、訴訟をほのめかすなどの退職妨害を受けることがあります。訴える、と言われると不安になりますが、安心してください。

労働者の退職は自由であるため、冷静に対応すれば何の問題もなく辞められます。こんな脅しに屈する必要などないのです！

ブラック企業が退職者を訴えても逆にお金を払うはめに

稀にですが、ブラック企業が研修費などの損害を理由に訴訟をちらつかせますが、ほぼ口だけです。法律の知識がない方だと、脅されたら不安に感じるかもしれませんが、安心してください。むしろ、訴えたことでブラック企業側がお金を払うはめになることもあります。

過去の実例を振り返ると、ある入社9ヶ月の新卒新入社員が精神疾患を理由に退職。会社も合意の上で退職したのですが、後から会社側が退職者に1200万円もの損害賠償請求を行いました。ですが、一審で会社側の請求を退け、逆に不当訴訟ということで、会社から退職者へ110万円の慰謝料請求を認めるという結果になりました。

この他にも、有名なものだとエーディーディー事件というものがあります。会社が退職者に対して2034万円を請求してきた事件なのですが、こちらも最終的に会社からの請求を全て退け、結果的に会社側が1000万円以上を支払うはめになったのです。

2つの事例からわかる通り、正当な理由で辞めている退職者を訴えれば、会社が損をするだけなのです。仮に辞める際、訴えると脅されても何も心配することはありません。安心して仕事を辞めてください。

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まとめ

「仕事を辞めたい」と話しても、あの手この手で引き止めようとしてくることがあります。交渉するならまだしも、ブラック企業だと人格否定や訴訟をちらつせてくるかもしれません。

そんな脅しを受けても、辞めるのは労働者の自由なので、自信を持って立ち向かってください。話してもダメだと思ったら、退職を強行することもできます。

仕事を辞めさせてくれない、あの手この手で引き止めようとしている、脅されて辞めづらい、という方はこの記事を参考に、勇気を持って辞める意思を伝えましょう。

どうしても辞めると言えない場合や話の通じない上司がいる場合は、あなたの代わりに退職を進めてくれる「退職代行サービス」を利用することを勧めます。

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